1月のエチレン設備の稼働率が異例の100%超えとなった。100%を上回るのは2008年2月以来8年11カ月ぶり。高稼働を支えているのはポリオレフィンや塩化ビニル樹脂を中心に誘導品需要の好調。円安や市況高によって海外品輸入は減り、国産品の引き合いが一層強くなっている。海外工場の設備トラブルも多く、アジア需要も引き締まっている。一方、100%超えとは、公称能力を超えて限界領域に近づいていることを意味する。各社の安定操業が一段と求められる局面に入った。

  石油化学工業協会がまとめた1月主要石化製品の生産実績によると、設備稼働率は100.1%。前回100%を超えた2008年2月は中国をはじめアジア各国の経営が著しく景気拡大を遂げていた時期で、アジアの石化製品の強い需要に支えられ国内センターも高稼働となっていた。今回は、国内石化の構造改革によって供給力が減少したことに加え、誘導品が好調で高水準を記録した。

  日本の石化業界では、将来の内需減少を見越し各社が石化事業の再構築に着手。14〜16年にかけて、住友化学・千葉工場、三菱化学・鹿島事業所、旭化成・水島製造所のエチレン設備が相次ぎ停止した。一方、需要面では1月のポリオレフィン生産量が前年同月比・前月比ともに増加したことに象徴されるように、誘導品の生産が好調。エチレン設備の稼働率は13年12月から90%以上を維持している「異常といえる状況」（国内石化メーカー幹部）のなか、ついに100%を超えた。

  高稼働は17年いっぱい継続する見通し。アジアでの大規模な新設計画はなく、エチレンを輸入する中国の需要も底堅い。日本の石化各社はトラブルを生じることなく安全安定操業を維持し収益を確実にあげることが一層重要になる。

  こうした状況の転換点は18年というのが大方の見方。米国シェール由来の石化製品の本格的な立ち上がりや中国の石炭化学の台頭で、世界の石化需給構造が様変わりし、厳しい事業環境への変化も想定される。米国や欧州の政治・経済状況に不透明感も高まるが、環境変化に耐え得るフレキシブルな体制や、先を読んだ事業運営がこれまで以上に求められることになる。

（化学工業日報 2月17日付  より）